協会概要

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法人名 財団法人 日本スポーツクラブ協会
所在地 〒160-0013 東京都新宿区霞ヶ丘町10番2号 国立霞ヶ丘競技場内
TEL(03)5786-3261/3262
FAX(03)5412-6521
E-mail:info@jsca21.or.jp
Official Website:http://www.jsca21.or.jp/

設立
昭和52年3月26日  東京都設立許可
昭和55年8月13日  文部省移管許可

目 的 この法人は、スポーツクラブの普及育成を行ない、スポーツを通じたコミュニティ活動の振興、健康体力づくりの指導を行うと共に、スポーツクラブ運営及び健康体力づくりのための調査研究並びに指導人材の育成を行ない、もって国民福祉の向上に寄与することを目的とする。
事業内容 1)スポーツクラブ普及育成活動の推進
2)スポーツクラブ指導者、運営担当者の派遣
3)スポーツクラブ指導者、運営担当者の育成
4)スポーツクラブ管理運営基準の作成及び優秀スポーツクラブの表彰
5)スポーツクラブ並びに指導者、運営担当者及び普及員の登録
6)スポーツクラブ間の連絡及び調整
7)スポーツクラブ及び体育スポーツに関する調査研究及び図書の出版
8)健康体力つくりの啓蒙及び情報の提供
9)研修センターの運営
10)その他目的を達成するために必要な事業
主たる役員
役員名簿(就任期間: 平成22年4月1日〜平成24年3月31日)
理事・監事 氏  名 肩 書 き
理事長  浦井 孝夫 了徳寺大学 教授
理 事  川合 武司 順天堂大学 名誉教授
理 事  後藤 守機 セントラルスポーツ(株) 取締役副社長
理 事  齋藤 博之 日本運動療法推進機構 専務理事・事務局長
理 事  澤田 幸男 NPO法人スポーツクラブネットワーク 理事長
理 事  下宮  進 (財)スポーツ安全協会 専務理事
理 事   菅野 耕自 (社)日本一輪車協会 常務理事・事務局長
理 事  杉山 重利 桐蔭横浜大学 学長補佐・教授
理 事  鈴木 秀雄 関東学院大学 教授
理 事  園山 和夫 桐蔭横浜大学 教授
理 事  戸塚眞佐子 (社)日本グラウンド・ゴルフ協会 理事
理 事  野川 春夫 順天堂大学 教授
理 事  柊   巌 (財)日本体育施設協会 常務理事・事務局長
理 事  福岡 孝純 帝京大学 教授
理 事  増田 和茂 (財)健康・体力づくり事業財団 常務理事
理 事  森  喬夫 武蔵丘短期大学 教授
理 事  山口 泰雄 神戸大学 教授
監 事  中島 祐二 公認会計士
監 事  村井 良孝 シーエスシー共済会 常任理事

 

30年の歩み
・財団法人日本スポーツクラブ協会創立30年の歩み
 PDF形式ファイルのダウンロード:137KB
 
収支予算書・決算書
・平成21年度収支決算書(すべてPDF形式ファイル)

 貸借対照表

 正味財産増減計画書(総括)

 正味財産増減計画書(公益目的事業費)

 正味財産増減計画書(管理費)

 財産目録
 



・平成21年度事業報告書

 PDF形式ファイルのダウンロード:166KB
 
 


・平成22年度収支予算書

 収支予算書(総括) UP!!

 収支予算書(公益目的事業費) UP!!

 収支予算書(収益事業費)

 収支予算書(管理費)

 

・平成22年度事業計画書
 PDF形式ファイルのダウンロード:221KB NEW!!


 

 

 

−組織図−
クリックすると別ウィンドウで拡大します。
組織図

 

 

−スポーツ振興基本計画の具象化に向けて

〜より良いスポーツ環境の創出を目指して〜

1. 地域のスポーツクラブの運営支援
. −クラブの運営基盤を確立するために−
.  総合型地域スポーツクラブや単一種目のクラブのような地域のスポーツクラブでは、継続的に運営していくための基盤を確立することが大切です。当協会は、そうした地域のスポーツクラブの運営を支援するために、クラブ運営に役立つ様々な情報の提供や、セミナー等の優先的案内等を行うと共に、円滑なクラブ運営に向けた人材の提供及びアドバイスを行っています。
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2. 総合型地域スポーツクラブの拠点施設整備
. −時代の流れを見据えた施設整備手法を提案−
.  現在日本の各地で、総合型地域スポーツクラブの育成がそれぞれの地域に応じた様々な形で進められています。そうした状況の中、当協会ではクラブの拠点になる施設(クラブハウス)に着目し、総合型地域スポーツクラブの設置方法の一つとして拠点施設整備を先行させる方法を推進しています。それはクラブの拠点となる施設を整備し、定期的な利用者を組織化した上で活動を拡大して総合型地域スポーツクラブへと発展 させていくという極めて実現性の高い方法です。

但し、この方法を推進していくためには、クラブの運営に関わる様々な要素を反映させた施設計画と、長期に亘り確実に施設を運営していける事業計画が不可欠となります。最近では、PFI手法による事業が増えつつありますが、当協会では法制化以前からPFIを手法研究し、既にPFI手法を用いて総合型地域スポーツクラブの拠点施設を整備する事業モデルを確立しております。また、この事業のモデルの各要素は、PFI手法を用いない従来型の事業においても有効に活用することができ、それは大成功した事例の中で実証されています。

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3. クラブコーディネーター・指導者育成
. −クラブ運営の核となる人材を世に送り出すために−
.  総合型地域スポーツクラブでは、拠点となる施設が必要なことはもちろんですが、地域 のコミュニティの中核として永続的に存続していくためには、クラブの運営がポイントと なります。また、それを支えていくのがクラブのマネジメントやスポーツ指導を行うスタ ッフ達なのです。

当協会では、有能なインストラクター、テクニカルディレクター等を世に送り出すべく、 公認JSCAスポーツクラブ専門指導者の養成と資格認定を行うと共に、文部科学大臣認定 「スポーツ指導者の知識・技能審査証明事業」として、「フィットネストレーナー」の養成 を行っております。

また、新たにスポーツクラブコーディネーターの育成を開始し、総合型地域スポーツクラブの 運営に不可欠な人材の育成を図っています。

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4. 自治体へのコンサルティング
. −他では得られない独自のノウハウを提供−
.  総合型地域スポーツクラブの設置は、公共と民間、さらにはNPOが相互に協力し合い ながら推進していく事業です。

したがって、それぞれが持てる力を発揮できる的確な事業スキームの形成と、各々の間 を橋渡ししながら事業を推進していくことが不可欠となりますが、それこそが公益法人と としての当協会の役割であると考えています。

これまでに培った地域スポーツクラブに関する様々な調査研究の成果と実際に事業に携 わった経験を活かした構想段階のコンサルティング、PFI事業のテクニカルアドバイザー、 施設運営のコンサルティングが、自治体の事業を強力にバックアップできるものと確信して おります。

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5. 啓蒙・出版・VTR製作
. −総合型地域スポーツクラブを世の中に広めるために−
.  総合型地域スポーツクラブと一口に言っても、日本でこれまでになかった形態であり、 その概念を理解することは容易なことではありません。

当協会では、多くの人に総合型地域スポーツクラブを理解していただき、クラブ設立の 土壌を造るために、シンポジウム、セミナーの開催や総合型地域スポーツクラブ関連図書 の出版、またヨーロッパのスポーツクラブや地域スポーツクラブの紹介ビデオの製作を行 っています。豊かなスポーツ環境の創出を目指して、これからも必要な情報を提供し続け て行きたいと考えています。

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